自己啓発とは？具体例やデメリット、企業の支援方法について解説

この記事のポイント

  • 自己啓発とは、周りから強制されることなく、自らの意思で能力を高め成長することを指します。
  • 自己啓発によって、新しい考え方や知識、スキルなどが身につき、それらを仕事や私生活へ活かすことが可能です。
  • 自己啓発を行う方法は、セミナーへの参加や通信講座、通学など多岐にわたり、企業が従業員の自己啓発を支援している場合もあります。

自己啓発とは？

自己啓発とは？具体例やデメリット、企業の支援方法について解説

自己啓発とは、自らの意思で能力を高め、成長することを目指す行動です。会社や上司などからの指示ではなく、自発的な意思によって自己の成長を目指すことに特徴があります。また、会社において実施されるOJTや、OFF-JTの補完を目的として行われる場合もあります。

自己啓発は、私生活の充実や仕事におけるスキルアップなど、様々な目的で行われます。自己啓発を行うことで、自身の可能性を広げることができるのです。自己啓発によって、自らが望むキャリアに近づけるだけでなく、新しいキャリアを掴むきっかけとなる場合もあるでしょう。

自己啓発の具体例

自己啓発の実践方法はひとつではなく、多岐にわたるため、自分に合った方法を選択することが大切です。自己啓発本を読んだり、自己啓発セミナーに通ったりすることが自己啓発の具体的な例として挙げられるでしょう。これらの他にも、様々な実践方法が存在するため、「自己啓発は具体的に何をする？」において、詳細な内容を解説します。

自己啓発で高められる主なスキル

自己啓発で高められるスキルや能力には、主に以下のようなものが挙げられます。

  • マネジメントスキル
  • 専門的知識や技能
  • 創造力・分析力・思考能力
  • コミュニケーションスキル
  • 営業能力・接客能力
  • 周囲との協調性
  • ITスキル

上記のうち、「専門的知識や技能」を除くスキルや能力は、業種や職種を問わず利用可能です。このようなスキルを「ポータブルスキル」と呼び、専門的知識や技能など、特定業種や職種で必要となる「テクニカルスキル」と区別しています。

コミュニケーションスキルや協調性が、企業で働くうえで重要なことはいうまでもありません。また、昨今の目まぐるしいIT化の進展によって、どのような業種や職種であっても、ITスキルを身につけることは必須となっているでしょう。自己啓発は、これらのスキルや能力を高める重要な手段のひとつです。

自己啓発を行うメリット

自己啓発は、自らの意思で自己の能力やスキルを高める行動です。そのため、自己啓発の実践によって、多くのメリットを享受することができます。項目ごとに自己啓発のメリットを見ていきましょう。

新しい考え方や知識を学べる

現代のビジネス環境は、急激なグローバル化やIT化などによって、従来の考え方や方法が通用しない場面も多くなっています。また、性別や国籍、信条などにとらわれない多様性の尊重も重要視されるようになっており、価値観や考え方のアップデートが必要です。

自己啓発は、新しい考え方や価値観、知識を身につけるために有効な手段です。自己啓発によってそれまでよりも視野が広がり、変化し続けるビジネス環境にも対応できる柔軟性を身につけることが可能となるでしょう。

仕事に活かせる

自己啓発によって、仕事に関連する能力を高めれば、業務の効率性向上が図れます。自己啓発によって、開発職であれば創造力、管理職であれば部下とのコミュニケーションスキルなど、仕事を行ううえで必要となる能力やスキルを高めることが可能です。また、経理であれば簿記資格、総務や人事であれば社労士の資格など、業務に関連する資格を取得することで、より専門性を高めることも可能となります。

自己の成長につながる

自己啓発は、自己の成長を促すためにも有効な手法です。日本では、義務教育課程や高校、大学など、社会人になるまでに多くの教育を受けています。しかし、それらの教育は得てして受け身の学習となる傾向が見られます。

自己啓発は周りからの強制ではなく、自らの意思で学び、成長することが特徴です。そのため、自己啓発の実践は受け身ではなく、自発的な行動が可能な人材の育成に役立つといえるでしょう。従業員が成長し、自発的に動けるようになれば、業務の効率化だけでなく、企業全体の活性化にもつながります。

自己啓発を行うデメリット

自己啓発は、自らを成長させることが目的であるため、基本的にはメリットしかありません。能力やスキルを高めることが、マイナスとなる場面は通常想定できないでしょう。仮に自己啓発で能力やスキルが高められなかったとしても、その過程で何か気づきがあり、次に活かすことができるはずです。

しかし、自己啓発に熱心になるあまり、本業を疎かにしてしまう可能性があります。自らの能力を高めようとするあまり、自己啓発にのめり込んでしまうわけです。あまりにも自己啓発にのめり込んでしまえば、視野を広げるどころか逆に狭めてしまう可能性すらあるでしょう。また、自己啓発には費用や手間が掛かる場合も多く、金銭的・時間的負担が大きくなってしまうこともあり得ます。

自己啓発は基本的にメリットの面が大きくなっています。しかし、これらの点はデメリットといえるかもしれません。

自己啓発は具体的に何をする？

自己啓発は、書籍の購入やセミナーへの参加など様々な実践方法が存在します。それぞれの方法に特徴があるため、自分に合ったものを選択しましょう。

自己啓発本など関連書籍を読む

自己啓発本などの関連書籍を読むことは、最も手軽な自己啓発の実践方法のひとつです。書店に行けば自己啓発本のコーナーが設けられている場合もあり、種々様々な書籍を購入できます。

書籍の形態であれば、持ち運びもしやすく移動中などの隙間時間であっても、自己啓発を行うことができるでしょう。時間を有効活用しながら能力やスキルを高めることが可能です。また、書籍を購入すればよいだけなので、必要となる費用を抑えることもできます。ただし、モチベーションの維持が難しいため、読書を習慣づけることが必要となるでしょう。

セミナーや講演会に参加する

自己啓発に関連するセミナーや講演会は、多数開催されています。このようなセミナーなどへの参加も自己啓発の実践方法のひとつです。以前は実会場での開催が中心でしたが、現在ではオンラインセミナーなども開催されています。オンライン開催であれば、場所的な制約もなく参加が可能です。また、録画による視聴であれば時間的な制約もありません。

セミナーや講演会は、その分野に関して精通した人物が登壇することが通常です。そのため、実践的な知識の獲得に役立つでしょう。しかし、中には高額の受講料を請求するような詐欺的なセミナーや講演会も存在するため、参加の前に十分な調査を行うことが重要です。

通信講座を利用する

自己啓発の実践には、通信講座の利用もおすすめです。通信講座であれば、自宅にいながら講義の受講と同様の効果が得られます。オンライン講座も多く開かれているため、選択肢として検討してみてもよ良いでしょう。

場所を問わず受講可能な通信講座は非常に便利です。また、通信講座の種類も豊富に存在するため、仕事に関連する資格やスキルなどだけでなく、私生活に活かせる趣味的な講座を選択してもよいでしょう。趣味の講座から仕事に関する新たな気づきが得られる場合もあり得ます。ただし、通信講座もセミナーや講演会同様に、詐欺的なものが多く存在しているため、しっかりと調べたうえで利用しましょう。

通学する

自己啓発教室やスクールは、全国各地に存在します。居住地に近い教室を見つけ、通学することも選択肢のひとつです。通信講座などと異なり、講師との対面で行われるため、人によってはより高い効果が得られます。講師との相性や学びたい分野に合わせて選びましょう。

資格の専門学校に通学することも自己啓発のための資格取得には有効です。独学での資格取得よりも、より効率的に学習できるでしょう。また、書道や絵画など、趣味の教室に通うことも新たな気づきにつながるかもしれません。

成功している人に会う

成功した人物の話からは、多くの教訓や知識が得られます。そのため、自己啓発のためには、成功者と会って話すことも有効な手段です。

どのような分野であれ、成功を収めた人物は、忙しいものです。そのため、会いたいと願ってもなかなか簡単に会えるものではないでしょう。しかし、そのような人物から話を聞くことができれば、自身の大きな成長につながります。また、成功者との接点を持つことは、自己啓発だけでなく、人脈作りにおいても極めて有効です。

企業が従業員の自己啓発を支援するには？

企業にとって、従業員の自己啓発を通した能力向上は歓迎すべきことです。社内での教育だけでは限界もあり、どうしても従業員の自発的な学習が必要となる場面も多いでしょう。

企業が従業員の自己啓発を支援するためには、まず自己啓発に肯定的な企業風土の醸成が欠かせません。「自己啓発など役に立たない」「自己啓発をやっている暇があるなら仕事に打ち込め」などという雰囲気の職場では自己啓発を行おうという気にはなれないでしょう。そのため、「自己啓発はよいことである」という雰囲気を作り出すことが、自己啓発の支援につながります。

自己啓発に対して、金銭的・時間的援助を行うことも有効な支援策となります。セミナーへの参加費用を補助したり、自己啓発のための休暇制度を設けたりすれば、従業員も自己啓発に積極的に取り組めるようになるでしょう。

資格取得に対する手当など、インセンティブを支給することも支援には有効です。本来自己啓発は、自ら成長を望み、自発的に行われるべきものであり、金銭的インセンティブを求めて行うわけではありません。しかし、手当などの目標があれば自己啓発へのモチベーションも上がり、継続しやすくなります。自己啓発は継続することが重要なため、必要であれば手当などの支給も検討してください。

もっと詳しく！自己啓発に関するおすすめ論文と要約

自己啓発に関するおすすめの論文を紹介します。以下の論文は、自己啓発が個々のキャリア形成にどのように影響を与えるか、また企業がどのように従業員の自己啓発を支援すべきかについての洞察を提供しています。自己啓発は、個々の能力開発だけでなく、キャリア形成にも重要な役割を果たします。

監修者の編集後記－自己啓発について－

グローバル化やIT化の進展によって、目まぐるしく変化を続ける現代のビジネス環境においては、常に新しい考え方や知識を身につける必要があります。価値観の多様化も進んでおり、従来の考え方では対応できない場面も多くなってくるでしょう。

新しい考え方や知識を身につけるためには、自己啓発が有効な手段となります。当記事で紹介したメリットやデメリットを踏まえたうえで、自分に合う自己啓発の実践方法を選択してください。

※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。